【大人の教養も身に着く】どこよりも詳しいピーター・ドラッカー用語解説【マネジメント要約など掲載】

イデオロギー

ある特定の理念・主義・思想によってつくられた世界観のこと。たとえばその一例としてマルクス主義が挙げられる。「資本家階級が労働者階級を搾取しているので、資本家を打倒して真の平等社会をつくるべきだ」。

イデオロギーを持つ人々は、その世界を実現するために、しばしば強引な手段（≒暴力）に訴えることがある。イデオロギーが革命思想と密接に関わっているのはそのためである。20世紀はイデオロギーの衝突が際立つ時代であり、激動のオーストリア＝ハンガリー帝国で育ったドラッカーの思想形成にも大きな影響を与えている。

ウィンストン・チャーチル（英1874〜1965）

第二次世界大戦時のイギリスの首相。BBCのテレビ番組「100名の最も偉大な英国人」で1位にランクインするほどいまだに人気が高い。文筆・絵画の才能にも恵まれており、実際に従軍体験記や戦記小説を執筆し、晩年はノーベル文学賞を受賞している。大戦中にドラッカーの処女作『経済人の終わり』を読み、感銘を受けた。チャーチルは早速、英国陸軍の幹部候補生全員に『経済人の終わり』を贈ったという。

オーストリア・ウィーン

現在の正式名称はオーストリア共和国。ルーツはハプスブルク家。首都はウィーン。ドラッカーの生まれ故郷である。国連事務所をはじめ、数多くの国際機関の拠点となっている。古くから「音楽の都」として親しまれているが、20世紀はオーストリアの受難であった。第一次世界大戦の敗北までは、オーストリア＝ハンガリー帝国として列強ヨーロッパの一国として影響力を持ち続けたが、その後ナチス＝ドイツの台頭により一時は併合され、第二次世界大戦終結後は連合国の統治下に置かれた。1950年代にようやく独立を果たす。

またオーストリアは学問の都としても知られている。数学は「不完全性定理」で知られるゲーデル。経済学においては「限界効用」概念を生み出したワルラス、ジェヴォンズ、メンガーをはじめ、「創造的破壊」で知られるシュンペーターがオーストリアの知性だった。心理学はみなさんご存じフロイトやアドラー。このように20世紀のオーストリアは、後世に語り継がれるビッグネームを数々輩出した国なのだ。

ジャック・ウェルチ（米1935～2020年）

発明王エジソンが創業者の世界最大の電機メーカー「ゼネラル・エレクトリック（GE）」の会長。キャリアは平社員の叩き上げで、入社からわずか12年の1981年には会長兼CEOにまでのぼりつめる。

またジャック・ウェルチは「一位二位戦略」で経営学の世界でもよく知られた人物である。一位二位戦略とは、世界で一位か二位になれる・なるつもりのある事業のみに集中する戦略のことをいう。一位二位戦略は、ドラッカーとの会話のなかで生まれたアイデアだったことでも知られる。

知識労働

成果を出すために知識を活用することを、ドラッカーは「知識労働」と呼んだ。経営者からアルバイトまで、成果に対して責任を持つ者はみな、等しく知識労働者ということになる。ドラッカーはこれを「すべての者がエグゼクティブ（実行者）」と表現した。

たとえば戦場で戦う兵士もまた、知識労働者である。ベトナム戦争を戦う米軍将校は言った、「実際にどうするかは状況次第だ。その状況は彼らにしか判断できない。責任は私にある。だが、どうするかを決めるのは、その場にいる者だけだ」と。ここにこそ、知識労働の本質がある。知識労働とは、知識を使い、その状況下で成果を出すために意思決定を下す能力のことなのだ。

フレデリック・ウィンスロウ・テイラー（米1856～1915）

「科学的管理法の父」と称され、経営学の歴史上、きわめて重要な人物。労働者の生産性すなわち仕事の能率（efficiency）を客観的に分析した。しばしば「テイラーシステム」や「テイラーイズム」とも呼ばれる。

19世紀末の時点では、人々はまだ、“どうすればもっと生産性が高まるのか”を真剣に考えることはなかった。仕事の方法は仲間内でのみ共有され、親分衆の言うがままに従うのが当たり前だった。

そんな中でテイラーは労働を客観的に分析し、能率を高める方法を一般化しようと試みた。しかし当時はテイラーの発想は異端で、すぐには受け入れられなかった。科学的管理法の意義が認識されたのは、第一次世界大戦以降のことだった。ドラッカーはテイラーのことを「生産性革命」の夜明けをもたらした人物として高く評価している。

マネジメント

ドラッカーが使う「マネジメント」という言葉は、単なる経営テクニックや金儲けの方法論のことではない。かみ砕いていうと、マネジメントとは、「成果」を出すためのものの見方・考え方のことである。ただしその背後には、「人としてどうあるべきか」という絶対の前提がある。成果さえ出せば何をやってもいいというわけではないのだ。

ドラッカーにとって成果とは、組織がビジネスを通じて、社会に良い影響を及ぼすことだった。なぜなら「企業＝社会的責任を持つ組織」だからだ。

組織はすべて、人と社会をよりよいものにするために存在する。すなわち、組織にはミッションがある。目的があり、存在理由がある。

『経営者に贈る5つの質問』より

ドラッカーは「儲かりさえすればいい」という浅薄な利潤動機を厳しく批判する。マネジメントという概念は、ドラッカーが賞賛した渋沢栄一の「道徳経済合一説」と非常に近しい。「富をなす根源は何かと言えば、仁義道徳。正しい道理の富でなければ、その富は完全に永続することができぬ」という渋沢の言葉こそ、マネジメントの本質なのである。

利益

ドラッカーは「利益」を次のように意味付けている。

ドラッカーは、利益をあげることは何ら恥ずべきことではなく、むしろ企業の責任であるとさえ言った。なぜなら利益をあげなければ企業は倒産し、顧客を満足させることができなくなるからだ。雇用も維持できなくなる。

ただし利益は目的ではない。あくまでも手段である。ドラッカーは、経済学で当然のように考えられている「利潤動機」を厳しく批判する。

利潤動機なるものは、的はずれであるだけでなく害を与える。このコンセプトゆえに、利益の本質に対する誤解と、利益に対する根深い敵意が生じている。この誤解と敵意こそ、現代社会における危険な病原菌である。

『マネジメント』より

手抜き工事・産地偽装・データ改ざん・粉飾決算などの不正は、まさに「利益こそすべて」という神話の副産物に他ならない。ドラッカーのいう「利益」と、新古典派経済学の「利益」とは、まったく似て非なるものであることがわかるだろう。

企業とは、事業を通じて社会に貢献をする限りにおいてのみ存在が許される。ドラッカーは企業を「公（おおやけ）」の存在とみなした。一方で経済学者は企業を「私」という利己的な存在と考える。